ローコスト住宅で後悔したことは?失敗しないためにできること

最近日本でも急激に知名度があがってきたローコスト住宅ですが、品質に不安を感じている方も少なからずいらっしゃるようです。たしかに、大手メーカーとの金額の差を考えると、不安になる気持ちはよくわかります。そこでこの記事では、ローコスト住宅でよくある失敗例とその対策法を紹介し、最終的にどのようにして良いローコスト住宅を探せばいいのかを解説します。当記事を読んでもらえれば、ローコスト住宅で自宅を建てるべきかどうかを、自分で判断できるようになるでしょう。

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ローコスト住宅の安さの理由

ローコストという名前の通り、ローコスト住宅は価格の安さが最大の特徴です。しかしながら、安さには当然なんらかの理由があります。その理由をしっかりと理解しておかないと、「ローコスト住宅で建てなければよかった」と後悔にもつながりかねません。ここでは、ローコスト住宅とはどういった住宅かを明確にし、その安さの理由について解説します。

ローコスト住宅とは

ローコスト住宅とは、上述の通り一般の住宅よりも価格が安い住宅のことをいいます。ローコストに厳密な定義はありませんが、いくつかローコスト住宅メーカーの実例をチェックしてみると、広さは30〜50坪、坪単価30〜50万円、ほとんどが1,000万円台、高くても2,000万円台が相場のようです。なかには、本体価格が1,000万円を切る住宅※もあります。もちろん、坪単価に含まれる工事内容は各メーカーによって少しずつ違いますので、単純に比較はできません。あくまでも目安として、頭に入れておいてください。

安さの理由

人生で一番高額な買い物といわれる住宅ですので、できるだけ安いに越したことはありません。しかし、気になるのはその理由です。メーカーによって多少の差はあるかもしれませんが、安さの理由を下記にまとめてみました。

  • 限定された間取りにより、工事を規格化
  • プレカット工事の割合を増やし、現場作業の人件費を削減
  • 使用する材料や設備機器等のグレードが低い
  • 材料を一括で大量購入するので、仕入れ値を抑えることが可能
  • 住宅展示場にモデルハウスを持たない

重要なのは、上記のような「コストダウンの理由」をどこまで許容できるか検討することです。その「理由」に納得するかどうかが、住んだ後に後悔しない住宅選びにつながります。この章では、ローコスト住宅の概要と安さの理由を解説しました。次章より、ローコスト住宅の失敗・後悔について解説します。

ローコスト住宅でよくある失敗・後悔

すでにローコスト住宅で自宅を建てた方の生の声は、とても参考になります。ここでは、ローコスト住宅を選んでわかった「失敗・後悔が多いポイント」を6つご紹介します。ただし、これらはあくまでも一般論であり、メーカーによって当てはまらない場合があることはご理解ください。

  • 光熱費がかかる
  • 耐震性が弱い
  • 標準仕様の設備の質が低い
  • 間取りに制限がある
  • 素材の質が低い
  • アフターフォローが不十分

詳しく解説します。

光熱費がかかる

ローコスト住宅は、光熱費が高くつくという話をよく耳にします。その最大の原因は、断熱性能の低さにあるのは間違いないところでしょう。なかには「断熱等性能等級」の最高ランク4評価の住宅を、ラインナップしているメーカーもあります。しかし、それはオプション価格のついた高級グレードだけの話であり、一般的な仕様ではそこまでの断熱性能を持たない住宅がほとんどです。ローコスト住宅で主に使用されるグラスウール自体には、十分な断熱性があります。しかし、結露などで断熱の役割を果たしていない、あるいは水分の重みで隙間が発生すれば、断熱の意味をなしません。そうなれば、当然冷暖房の効率をカバーするため、エアコンや暖房のランニングコストが高騰するわけです。

耐震性が弱い

ローコスト住宅は、耐震性が弱いといわれることも多いです。もちろん、どのハウスメーカーも建築基準法を満たす「耐震等級1」※はクリアしています。ただ、大手メーカーが独自に耐震実験を何度もおこない、最高ランクである「耐震等級3」(耐震等級1の1.5倍の強度)を標準にしていることを考えると、やはりローコスト住宅の耐震性はワンランク劣ると言わざるを得ません。誤解のないようにお伝えしておくと、耐震等級1だとしても法的にはなんの問題もありません。現に耐震等級1は、震度6〜7クラスの地震がきても倒壊することはないとされています。ローコスト住宅も一般的な基準は十分にクリアしていますので、あとは建築主の耐震性に対する考え方次第だと思います。 ※一般社団法人 住宅性能評価・表示協会「耐震等級」

標準仕様の設備の質が低い

ほとんどのローコスト住宅では、価格を抑えるためにベーシックなグレードの設備機器を標準仕様に設定しています。もちろん、ほとんどのメーカーではオプションを豊富に用意しているので、アップグレードするのは簡単です。しかし、当然その分は追加費用が発生します。たとえば、システムキッチンやトイレなどを良いものに交換すると、簡単に100万円以上掛かってしまうでしょう。また、シャッターや網戸、インターホン、ライト類など、実際にはないと困る設備機器も、そもそも標準仕様に含まれていないケースがよくあります。そのため、

  • 標準仕様に含まれる設備機器のグレードは満足のいくものか
  • 設備機器類がどこまで標準仕様にふくまれているか

上記2点は事前にしっかりと確認しておきましょう。

間取りに制限がある

「せっかくのマイホームなのに、自由に間取りを決められない……」といった不満の声もよく耳にします。たしかに多くのローコスト住宅の形は、ほぼ正方形か長方形しか選択できず、間取りもシンプルです。しかし、間取りを規格化するからこそ、ムダな材料費を抑え現場での人件費を削減できるのです。もし、どうしても間取りにこだわりたいのなら、大手ハウスメーカーを選ぶ方が良いでしょう。また、購入した土地が変形地で単純な四角形では対応できない場合も、大手ハウスメーカーの方が無難といえます。

素材の質が低い

一般的にローコスト住宅では、価格を安くするために材料の質を低く抑えています。したがって、完全な標準仕様で家を建てると、見栄えに若干の不満が残るかもしれません。また、安い素材は汚れやすく耐久性も劣るものです。場合によっては、修繕費用が高くつくことも考えられます。とはいえ、内外装に力を入れているローコスト住宅メーカーも少なからずあります。しかし、やはり素材の質をランクダウンして価格を安くするのが、ローコスト住宅の基本です。ローコスト住宅にあまり過度な質感を求めないようにしましょう。

アフターフォローが不十分

ローコスト住宅はアフターフォローが不十分ではないか、という不安を持つ方も少なくありません。そこで大手メーカーとローコスト住宅メーカーの住宅保証について調べてみました。

大手メーカー初期保証期間延長可能期間
ダイワハウス構造上主要な部分:30年最長60年間 ※15年毎のメンテナンス工事が要件
雨水の侵入防止部分:30年
住宅設備機器:10年など
積水ハウス構造上主要な部分:30年最長60年間 ※10年毎のメンテナンス工事が要件
雨水の侵入防止部分:30年
三井ハウス構造上主要な部分:30年最長60年間まで有料にて品質管理を行う
雨水の侵入防止部分:10年毎に延長
ローコストメーカー初期保証期間延長可能期間
レオハウス初期保証:10年間最長60年間 ※10年毎のメンテナンス工事が要件
タマホーム初期保証:10年間最長60年間 ※10年毎のメンテナンス工事が要件
クレバリーホーム初期保証:10年間最長30年間 ※10年毎のメンテナンス工事が要件
ヤマト住建初期保証:10年間最長30年間 ※10年毎のメンテナンス工事が要件

上表の通り、大手ハウスメーカーは、30年を初期保証としています。以降有料メンテナンスを実施すれば、最長60年まで保証を延長、実質住宅を取り壊すまでの永久保証です。一方、ローコスト住宅の初期保証期間は10年間になっています。10年間といえば、品確法で定められた「瑕疵担保責任への保証」※と同一期間です。つまり法的に定められた最低期間を保証しているにすぎません。やはり保証面では、大手メーカーの方が圧倒的に有利といえそうです。 ※一般社団法人 住宅金融普及協会「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」

ローコスト住宅で失敗・後悔しないためにできること

さきほどは、ローコスト住宅でよくある失敗・後悔について代表的なものをご紹介しました。ここでは「ローコスト住宅で失敗・後悔しないために私たちができること」を5つ解説していきます。

  • 建築費用だけを見て判断しない
  • 細部まで仕様を調整する
  • 職人さんとも関係を築く
  • 安全性は疎かにしない
  • 良いメーカーを見極める

それではひとつずつ解説します。

建築費用だけを見て判断しない

一般的な住宅の建築資金が平均で約3,200万円※掛かるのに対して、ローコスト住宅は1,000万円台が中心です。単純に金額だけを比較してしまうと、どうしてもローコスト住宅の安さが際立って見えますが、じつは各メーカーによって建築費用に含まれる項目が違います。その辺をしっかりと考慮して比較をしないと、あとから追加で予定外の費用を払うことにもなりかねません。 ※令和元年度住宅市場動向調査報告書「3.4 資金調達に関する事項」

付帯工事費

住宅を建築すると、建築費用(本体価格)以外にも費用が発生します。その代表的なものが「付帯工事費」です。〈付帯工事費に含まれる主な工事〉

  • 土地の造成工事
  • 門扉、植栽などの外構工事
  • 電気、ガス、水道、排水管の外部配管工事
  • 工事に使う水道などの仮設工事 など

メーカーの規模に関係なく、付帯工事費は支払い総額の約20%を占めるのが一般的です。上記工事が建築費用と付帯工事費のどちらに含まれているのかを、きちんと確認しましょう。

オプションの追加費用

「標準仕様の設備の質が低い」の項目でも触れましたが、ローコスト住宅の標準仕様は、基本的にベーシックグレードです。なので、もう少し良いグレードにしたい場合は、オプションを選択して追加費用を払います。もちろんオプションをたくさん追加していけば、満足度は上がるでしょう。しかし支払い総額は、大手住宅メーカーに依頼するのと変わらない金額になってしまうかもしれません。また下記のような機器は、標準仕様には含まれておらず、オプション工事になるのが一般的です。

  • カーテンレール
  • 照明
  • テレビアンテナ
  • 介護用手すり
  • エアコン
  • 床暖房
  • エコキュート
  • 太陽光発電設備
  • 防犯カメラ など

あまりたくさん頼むと当然、オプション費用で予算をオーバーしてしまう可能性もあります。優先順位をつけて必要なものだけを選ぶようにしましょう。

入居後のランニングコスト

上述の建築費用・付帯工事費以外にも、定期的に発生するランニングコストをしっかりと計画をしておかなくてはなりません。住宅のランニングコストは、大きく光熱費と修繕費にわけられます。上述の通り、ローコスト住宅の方が光熱費は高くなる傾向にあります。もちろん、一概にグラスウールを使用しているからとは言い切れません。大手メーカーもグラスウールは普通に使用していますので。それよりも、職人の報酬が十分でなかったり、現場の管理体制が整っていなかったりすると、施工の質が落ちてグラスウールの脱落や隙間が発生しやすいのです。通常大規模な修繕工事は早くても15〜30年周期が目安ですが、ローコスト住宅の場合、こういった施工の不備や安価な建築資材の使用によって、修繕期間が早まる可能性もあります。

細部まで仕様を調整する

ローコスト住宅は、ある程度規格化することでコスト削減を図っているという話をしました。たしかにその通りなのですが、だからといってまったく自由が効かないかというと、決してそんなことはありません。もちろん費用は発生しますが、介護用として段差のない床にしたり、手すりを取りつけたりすることも可能です。また、台所脇にパントリー(食品庫)を設置し、階段下を収納にすることもできます。子供が将来大きくなることを見越して、間仕切りしやすいように設計しておくことだって、まったくむずかしいことではありません。予算との兼ね合いはあるにしても、とにかく、こうしたいという希望を担当者にしっかりと伝えて、打ち合わせをしておくことが大事です。

職人さんとも関係を築く

住宅を建てる場合、直接の窓口になるのは担当の営業マンです。また工事計画が動き出せば、設計担当者・工事監督などとも打ち合わせをするようになるでしょう。しかし、忘れてはいけないのが、実際に住宅を建ててくれる職人さんとの関係です。良いか悪いかは別として、職人さんは心意気で働いている側面があります。もしあなたが、こまめに顔を出して、挨拶をしてくれたり、飲み物を差し入れしてくれたりすれば、仕事にも力が入ろうというものです。とはいえ、あまり頻繁に現場へ行きすぎても逆効果ですから、節度を持って上手にコミュニケーションを取っていただければと思います。

安全性は疎かにしない

2011年に発生した東日本大震災以降、住宅の安全に対する意識が一気に高まりました。上述の通り、耐震性は大手住宅メーカーに軍配が上がります。しかし、ローコスト住宅といえども、住宅としての基本的な安全性はまったく問題ありません。それよりは、耐震設計に沿った施工を、きちんと現場でおこなってくれるかどうかの方が重要です。ということは、やはり良いメーカーを見極める目が重要になってきます。この点についてはのちほど解説します。また、過度に耐震性へこだわるよりも、建築する場所や地盤にもっと注意を向けるべきです。昨今のゲリラ豪雨で、日本には雨に弱いエリアがたくさんあることが露呈しました。軟弱な地盤だと、千葉県幕張のように、液状化などの大きな被害を受ける可能性もあります。土地を購入する際には、ハザードマップ※などで、必ず災害の影響度合いをチェックしましょう。※ハザードマップポータルサイト

良いメーカーを見極める

2020年4月に発表された住宅金融支援機構の調査※によると、住宅建築業者を選ぶ理由のトップが「建物の性能」だそうです。その他にも「デザイン・住宅の価格と手数料・設備機器の性能」などが続きます。しかし、当たり前すぎて、このデータにはもっとも大事なことが載っていません。それは、住宅メーカーの信頼性です。正直に言って、名前がある程度知られている住宅メーカーであれば、どの会社も良い住宅を建てる基本的な能力は持っています。したがって、良いメーカーを見極めるというのは、技術や仕様ではなく(もちろんとても重要ですが)、「そのメーカーで働く人の対応」をチェックすることにほかなりません。まずは担当になる営業マンから見積もりを取り、こちらの意見や希望をしっかりと汲み取ってくれるかどうかをチェックしましょう。 ※住宅金融支援機構「2020年度における住宅市場動向について」

ローコスト住宅メーカーの選び方

やはりなんといっても、ローコスト住宅メーカーの最大のメリットは、その安さにあります。しかし、安い見積もりを出してきたとしても、ただ価格だけを見て選んではいけません。その安い理由とアフターフォローについて、しっかりと見極める必要があります。最後に下記の3点について解説していきます。

  • 安い理由が健全か
  • アフターフォローが心配ないか
  • 複数社で比較をすること

それでは詳しく解説します。

安い理由が健全か

家を建てる側からすれば、支払う費用は安いに越したことはありません。しかし、安さの理由をチェックすることは非常に重要です。なぜかというと、もし安さの理由が適正でない場合、結局建主が損をするからです。

  1. 実際に工事をする業者への報酬を不当に下げる
  2. 坪単価を印象操作する
  3. 標準仕様のグレードを下げて安く見せかける

②と③には業界で統一された明確な基準がありませんので、きちんとした説明があれば特に問題はないでしょう。しかし、もし、①が安さの理由であるならば、建物の質へダイレクトに影響します。また、②に関しても、少々注意が必要です。坪単価は住宅の本体価格を延床面積で割って算出します。ところが、坪単価を安く見せるために、より面積の広い「施工床面積」を用いて計算する場合があるのです。別に法律違反ではありませんが、どちらの面積で計算しているかをきちんと確認しないと、正確な比較検討ができません。

アフターフォローが心配ないか

上述の通り、保証という面ではどうしても大手に勝てません。しかし、どのローコスト住宅メーカーでも必要十分な保証をしてくれています。したがって、「建築費用があれだけ安いのだから最低限保証してくれればOK」くらいの割り切りが必要ではないでしょうか。もし、どうしても手厚いフォローが欲しいのであれば、大手メーカーを選ぶべきです。ただし、メーカーが倒産してしまっては、十分なアフターフォローは受けられなくなります。アフターフォローを心配するなら、まずは候補に挙げている住宅メーカーの経営状況を調べてみるのも良い方法です。末永くアフターフォローを受けるためにも、倒産の心配のないメーカーを選びましょう。

複数社で比較をすること

良いメーカーを見極めるためには、必ず複数のメーカー(最低でも2社以上)から見積もりを集めてください。ポイントは、すべての会社を必ず同じ条件で比較検討することです。上述の通り、建築費用と付帯工事費、オプション追加費用の範囲を必ず確認しましょう。また、今回は触れませんでしたが、諸費用(引っ越し費用や地鎮祭の費用など)も、合計すると総支払額の約10%になります。バカにならない金額ですから、こちらも併せてしっかりと相談してください。

メーカーを見極めるコツは、複数社の比較

ローコスト住宅は安いだけに、品質やアフターフォローに不安を持つのは無理もないことです。しかし、最後まで当記事を読んだあなたは、ローコスト住宅でよく耳にする失敗と後悔を回避する方法をすでに知っています。また、良いローコスト住宅メーカーを見極める基本は、とにかく複数の会社を同じ条件でしっかりと比較検討することです。どうして価格を安くできるのか、しっかりとアフターフォローは受けられるかを、メーカーに確認してください。ローコスト住宅に対する心構えができたら、次に相談するメーカーをピックアップしましょう。

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