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建築費1000万円台の注文住宅は実際どう?
まずは、建築費1,000万円台の注文住宅について総額やメリット・デメリット等お伝えしていきます。
総額でいくらかかる?
建築費1,000万円台の住宅を建てる際には、建築費以外に諸経費についても考える必要があります。なお、一般的に住宅の建築費は建物本体価格と付帯設備費がかかりますが、ここでは建物本体価格と付帯設備費を足して1,000万円台で建てることを想定したいと思います。さて、建築費以外にかかる諸経費としては、住宅ローン手数料や火災保険手数料の他、不動産取得税等の税金があります。どの金融機関で住宅ローンを借りるかや、どの保険会社でどんなプランの火災保険に加入するかによって諸経費の額は大きく変動しますが、概ね建築費の5%~10%程度を見込んでおくとよいでしょう。仮に建築費が1,500万円だった場合、諸経費として75万円~150万円程度です。また、上記以外にもルームエアコンを別途設置する必要があったり、家具家電やカーテン等を買い揃えたりする必要もあるでしょう。こうしたインテリアにかける費用は住む人によって変わりますが、100万円~200万円程度見ておくと安心です。もちろん、前の住宅で使っていたものをそのまま使う場合はお金はかかりません。
1000万円台の注文住宅を建てるメリット
1,000万円台の注文住宅を建てるメリットとしては以下のようなことが考えられます。
- 生活資金に余裕ができる
- ローン審査が通りやすい
一般的に注文住宅を建てる場合、坪単価は60万円を超えることが多く、1,000万円台の注文住宅は比較的低価格な住宅だといえます。このため、住宅ローンの返済額も少なく抑えることができ、生活資金の余裕を持たせやすくなります。また、住宅ローンの審査は借入額が大きくなるほど審査が厳しくなるため、必要な借入額を安く抑えることができれば、それだけ審査に通りやすくなるといえるでしょう。
1000万円台の注文住宅を建てるデメリット
一方、1,000万円台の注文住宅を建てるデメリットとしては以下のようなことが挙げられます。
- 設備や建材のグレードが落ちる
- 自由度が少ない
もちろん、どのような注文住宅を建てるかにもよりますが、建築費用を安く抑えようとすれば設備や建材のグレードを落とす必要があることもあります。また、建築費用を安く抑えるために、あらかじめ間取りがある程度決まった規格住宅等を選ぶ必要があることもあり、間取りの自由度が少なくなってしまう可能性があります。
建築費1000万円台でどんな注文住宅が建つ?
次に、建築費1,000万円台だと、どのような注文住宅が建つのか見ていきましょう。
1000万円台の注文住宅の特徴
1,000万円台の注文住宅は1,000万円以下のローコスト住宅ほどコストを抑えていない分、必用な設備や性能は一通り揃っていると考えてよいでしょう。最近では低価格でも高い性能を持つ設備や素材も多く開発されています。一方、2,000万円以上の注文住宅と比べてハイグレードな設備をふんだんに取り入れるといったことは難しいといえます。具体的には、外壁材は耐久性が高くかつ安価なサイディング材を採用することが多くなるでしょう。また、室内を見てみると、壁紙はクロス材、フローリングは集成材を使った複合フローリングを採用することが多いはずです。もちろん、建築費1,000万円台でも、例えば1カ所だけこだわって外壁をメンテナンスフリーのタイル材に変更したり、フローリング材を無垢材に変更したりといったことは可能です。ただし、外壁や内装材、フローリング材等全てをハイグレードな素材に変更することは難しいと考えると分かりやすいのではないでしょうか。なお、建物の大きさについては、坪単価50万円~60万円台で建てることを想定すると、大きくとも35坪程度で抑えなければならないことが多くなるでしょう。
1000万円台の注文住宅の実例
ここでは、実際に1,000万円台で建てられた住宅の実例を見ていきたいと思います。
延床面積25坪、3LDKのおしゃれな注文住宅
最初にご紹介する事例は、延床面積25坪、3LDKで建てられたおしゃれな注文住宅です。この住宅はデザインに強い住宅会社が建てたということもあり、1,500万円以下で建てたとは思えない程、デザイン性の高い住宅となっています。外壁、屋根材ともに黒のガルバリウム鋼板で覆われており、正面に設置された大きな掃き出し窓はリビングにつながりますが、外からの目線を遮断するために木柄のルーバーが設けられています。また、キッチンは一般的なペニンシュラキッチンではありますが、ルージュレッドの格好良い見た目になっており、LDKの印象を華やかにしています。建築費1,000万円台でも、やりようによっては十分にデザイン性の高い住宅にできるというよい事例になっているといえるでしょう。
延床面積34坪、3LDKの広々とした規格住宅
次にご紹介するのは、建築価格1,500万円以下でありながら34坪という広さを持つ注文住宅です。この住宅の安さのポイントの一つに、規格住宅であるということが挙げられるでしょう。規格住宅とは、あらかじめ定められた間取りで建てるもので、設計料等の人件費が発生せず、また設備や素材も同一のものを大量発注できるため割安で建築できるようになっています。また、この住宅は単に安いというものではなく、シンプルでありながら非常にデザイン性高く仕上げられているという点もポイントです。
1000万円台の注文住宅はどんな人向け?
建築費1,000万円台の注文住宅はどんな人に向いているのでしょうか?ここでは、主に費用面にスポットライトを当てて見ていきたいと思います。
年収の目安
まずは年収について見ていきましょう。建築費1,000万円の住宅を建てるにあたり、1,500万円=2,000万円の住宅ローンの借入をするには、いくらくらい年収があるとよいのでしょうか。住宅ローンの借入可能額は、金融機関毎に設定された審査金利や返済比率により決定されるため、住宅ローンの利用を考えている金融機関に聞く必要がありますが、概ね年収の5~6倍程度は借りられると考えてよいでしょう。仮に1,500万円~2,000万円の借入をするのであれば、年収300万円~350万円程度あればよい計算になります。また、住宅金融支援機構のフラット35であれば、全国どこで借りるのであっても同じ基準で借りることができます。このフラット35を利用する場合、適用金利によって借入可能額が変わりますが、仮に適用金利が1.2%だった場合、年収300万円で2,571万円まで借入できる計算です。ちなみに、年収200万円で1,714万円まで借入できるようになっているため、他の金融機関では年収が足りずに断られたという方は、フラット35の利用を検討してみるとよいでしょう。
貯金はどのくらいあれば良い?
先述の通り、住宅を建築するのであれば、住宅の建築費以外に諸経費や家具家電費用を用意する必要があります。諸経費は概ね建築費の5%~10%程度、家具家電費用は100~200万円程度見込んでおくとよいこともお伝えしました。通常、住宅ローンは諸経費まで借入することができますが、家具家電費用まで借入できるどうかは金融機関により異なるため、あらかじめ確認するようにしましょう。家具家電代まで融資を受けられない場合は、150~200万円程度は貯金があったほうがよいですし、仮にフラット35の利用を考えているのであれば、頭金として建築費の1割分を支払う必要があるのに加え、基本的に諸経費も現金で用意する必要があります。このため、1,500万円の住宅を新築することを想定するのであれば、1,500万円×10%=150万円に加え、諸経費の100万円~150万円程度、家具家電費用の100~200万円程度で合計400~500万円程度は用意しておいたほうがよい計算になります。とはいえ、先述の通り家具家電費用は元の住宅のものをそのまま使う方法もありますし、諸経費も選んだ内容によってはほとんどかからないケースもあるため、実際には個別に計算しておく必要があるといえます。
1000万円台の住宅ローンの返済イメージ
建築費1,000万円台の注文住宅を建てる場合、ローン返済額はいくらくらいになるのでしょうか。ここでは、1,500万円の住宅ローンを組むことを想定して、固定金利で借りるケースと変動金利で借りるケースを比較してみたいと思います。
固定金利で借りた場合
まずは固定金利で借りるケースです。固定金利の代表ともいえるのが住宅金融支援機構のフラット35ですが、2020年8月の金利は借入期間21~35年で1.310%となっています。金利1.310%で借入期間35年、借入額1,500万円の場合の毎月返済額は4.5万円、総返済額は1,871万円となっています。次に説明する変動金利と比べて金利設定がやや高くなっている分、毎月返済額と総返済額は高くなってしまいますが、借りた後は金利が変動しないという安心感があります。
変動金利で借りた場合
次は変動金利で借りるケースを考えてみましょう。変動金利は、ネット銀行での利用であれば金利0.5%程度で借りられるものもありますが、地方銀行やメガバンクの変動金利等を平均すると、0.7~0.9%程度で借りられるものが多いでしょう。仮に金利0.8%、借入期間35年、借入額1,500万円で借りた場合、毎月の返済額は4.1万円、総返済額は1,721万円となります。固定金利と比べて返済額を安く抑えることができますが、これはあくまでも金利が変動しなかった場合のシミュレーションです。変動金利は途中で金利が上がってしまう可能性がある点に注意しなければなりません。もちろん、金利が低くなって、より返済額と総返済額が安くなる可能性もあります。
1000万円台に予算をおさえるためのコツや注意点
最後に、建築1,000万円台に予算を抑えるためのコツや注意点をご紹介したいと思います。
シンプルな間取りや形状にする
同じ床面積で建築費をできるだけ安くしようと思えば、シンプルな間取りや形状するとよいでしょう。同じ面積でも、建物の形が凸凹してしまうとそれだけ必要な壁の量が増えてしまい、建築費が高くなることになります。また、住宅を建てる費用の中でも基礎の部分と屋根の部分の費用が高くなりやすく、このため2階建て住宅の中でも、1階部分の形と2階部分の形が全く同じ総2階の間取りにすると費用を安く抑えることにつながります。さらに、建物の形は正方形に近い程壁の量が少なく住み、建築費を安く抑えられます。実際、先にご紹介した事例の延床面積34坪で建築費1,500万円以下の物件は、総2階かつ正方形に近い形をした間取りとなっています。
建材や設備に過度にこだわらない
また、建材や設備にこだわりすぎないことも大切です。最近の住宅設備は安価で高性能なものが多く出ており、欲を言わなければ低価格でも十分な性能を備えた住宅を建てることが可能となっています。仮にこだわりたい部分がある場合でも、1カ所か2カ所程度に抑えるようにするとよいでしょう。
建築会社選びにこだわる
建築費1,000万円台に抑えて、かつ自分好みの住宅を建てたいのであれば、特に建築会社選びにこだわることをおすすめします。お金を出せばいい住宅を建てられるところはたくさんありますが、コストを抑えてかつ自分好みの住宅を建てようと思えば、多くの住宅会社を見て、その中で自分の考え方に合う住宅会社を見つけることが重要です。例えば、事例でご紹介した規格住宅は、間取りや仕様に制限がある分、費用を安く抑えることができますが、こうした規格住宅の中に自分の理想の住宅を見つけることができれば、費用を抑えた理想の家づくりを実現できる可能性は高くなるでしょう。そうでなくとも、住宅会社毎に得意な住宅があるため、会社の得意とする住宅と、自分の理想の住宅が近ければ、その住宅会社で建てることを検討してみるとよいでしょう。会社の得意とする住宅は、その住宅会社で多く建てられている可能性が高く、設備や素材が大量発注されることで費用が安く抑えられている可能性が高いといえるからです。
建築費1,000万円台でも十分な性能を備えた家を建てられる
1,000万円台で建てられる注文住宅について、特徴や具体的な事例、ローン返済額等費用面も交えてご紹介しました。建築費1,000万円台の注文住宅は、住むのに十分な性能を備えた住宅を建てられますが、こだわりが複数ある方には難しい価格帯だといえるでしょう。自分の理想とする家や、実現したいこだわりをしっかり見極めて、それを得意とする住宅会社に住宅の建築を依頼するのがおすすめです。
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